次世代のLPはコレだ!あなたの店舗のLPは遅れてる!?

ランディングページ

ネットショップを見ていると、商品を説明するランディングページが当たり前のようにして、目に入ってくる。いうまでもなく、このランデ ィングページこそ、ネットショップにとっての命綱だ。どんな店舗でも、商品とランディングページだけは避けては通れない問題だ。しかし 当たり前に目にしている、ランディングページに、“流行”があるのをご存知だろうか。実際、記者はそれを、株式会社Ryuki Design(以下、リューキデザイン)の代表取締役社長 緒方 隆二氏から聞かされて、正直驚いたのだ。

 

 

注目すべきは、楽天、ヤフーでのLPの完成度の高さ

この緒方さんの会社、リューキデザインは、これまで多くの企業のランディングページを手がけてきた。その中には、医療関係のHPなども含まれるが、特に当メディアが注目したのは、楽天市場やヤフーショッピング等、大手ショッピングモールにおけるランディングページの完成度の高さだ。会社が立ち上がった7年前から、今に至るまで、同社の軸となっている。そして、何気なくランディングページでも、パッと見ただけでも時代性は大きく感じられるというのだ。実は、下記に示したランディングページは、楽天市場では実にオーソドックスなもののようにみえる。(または、http://item.rakuten.co.jp/veol/10000080/)けれど…

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スクロールしていったら、その理由付けがあとからくるというのだ。最初に見せるその画像のサイズも以前は650くらいだったものが、今は1000が主流になりつつある、というのだから大きな変化だ。

 

今時のデザインの効果のほどは?

でも、実際、旧タイプのものと比べて、効果のほどはどうなのだろう。数々の店舗に向け、同社が実際、制作し、実証した結果、いずれの店舗でも画面が大きい方がコンバージョン率が高くなった、という。サイドバナーがあれば、何件かに一件は、サイドから別の商品に入って、買ってもらえるのではないか、というのが当たり前のように定着していたが、それはある種、思い込みにすぎなかったと言えよう。また、スマホなどで、閲覧する人が増えたことで、メインビューにしか目がいかない人が増えたことも、この実績を支える要因になっているのかもしれない。

また、しかも「デザインだけを納品して終わり」ではなく、楽天市場やヤフーショッピングの管理画面に入り込んで、ページを構築する。ゆえに、店舗側としては、同社に任せるだけで、自分の店舗に、ふさわしいページを実装させてくれるので、非常に重宝される。また、そこまでやっているからこそ、その時、その時のモールの仕様にあわせた、店舗にとっては、実務に直結する地に足がついたデザインである、という利点も大きい。

 

言われた通りでは理想には近づかない。

思うに、デザインとはクリエイティブなものである。しかしながら、デザイン会社には色々あって、依頼主の言われた通りにしか動けない、クリエイティブとは言い難いところがあるのは事実だ。感性と感覚を働かせ、依頼主の最良について共に、考えられるバランス感覚こそが、本来、デザイン会社に求められるところである。同社は、それを持ち合わせているからこそ、店舗の本音と向き合いつつ、その最良を追い求めているから、最新のノウハウも集まってくるし、上記のことも語れる。それが、日々変化するインターネット通販の業界において、どれだけ重要な意味を持つかは言うまでもないだろう。

それに加え、同社の依頼に関しては、実にシステマチックになっていることも注目したい。いざランディングページを作るとなると、肝心の依頼主の描いたイメージをどうやって伝え、指示したらいいのか、という部分において、頭を悩ませるところである。デザインとは、曖昧なものだからだ。特に、社内でデザイナーを抱えていたりして、依頼者とデザイナーとの間に、何度も無駄で、余計な時間をかけてしまうということも、ECの現場では実に多く聞かれる話である。

 

ステマチックにする事で質の均一化と迅速な対応を実現

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Amazon.co.jpアカウントでログインできるので、商品を購入するために新たなアカウントを作成したり、パスワードを覚えることが発生しない。つまり、「カートの離脱率低下」「コンバージョン率の向上」「新規顧客の増加」といった効果が多くのEC事業者から期待されている。

ちなみに、2015年5月のリリース以降、あまり浸透していないのが「Amazonログイン&ペイメント」を使った顧客の氏名、Emailアドレスといった一定の情報は従来通り、自社ECサイトの顧客情報として活用できること。メールマーケティングやクーポン、ポイントプログラムなどの販促活動に利用できるのだ。

また、Amazonが決済情報から得るのは売り上げ情報のみ。どんな商品が売れているのか把握することはできない仕組みになっている。。